団塊の世代の全共闘と全学連「文芸思潮」第70号より。

　日本経済を繁栄させたのが昭和22～24年（1947～1949）ごろの第1次ベビーブーム時代に生まれた世代である。他世代に比較して人数が多く彼らの存在が、消費活動やインフラ整備に経済を好景気に導きバブル経済で終了を遂げた。雑誌「文芸思潮」では、「全共闘の時代とその闘い」をテーマに、五十嵐勉編集長が1968年に中央大学に入学した秋生騒氏に、その時代学生闘争を聞いている。
　ここに語られているのは70年安保の時代のことで、60年安保で、日本対米従属が決まり、その時点では、戦後独立の精神の終わったことを確認できる時代になっていた。
　市民社会というなかで、国家を防衛するのに自ら参加するという原則から外れ、国民が他国に防衛を依存するということを決め、その社会負担が経済的に有利に働いた結果、高度経済成長時代に入ったわけである。現代は、その果実をアメリリカに返せといわれている訳である。
そういう背景における段階現象として面白く読める。
　世代が異なると、物事の歴史的な意味を知らない人が増えるので、本誌の記事でもそのことを明確にしないと、現在の沖縄基地問題も理解が出来ないことになうる。
　《参照：重信房子さん、がんの手術「変革の意志を強く持てば、希望が育つ」の言葉も＝東京》
■重信房子さんは「パブリック・ジャーナリスト宣言。」をこう読んだ
■北の丸公園に散る桜！観照する2012年